国立環境研究所はこのほど、東京都を対象に、50年に一回の頻度で発生する程度の極端高温下における熱中症の救急搬送困難事案の発生可能性に関する将来予測を公表した。

 

結果では、熱中症救急搬送のピーク時（14時）において、熱中症の救急搬送困難事案（熱中症のみで救急車の稼働率が100％を超える事案）の将来的な発生可能性が予測され、その傾向は気候変動がより進む可能性のある21世紀後半に顕著となっていた。こうした救急搬送困難事案を回避するために、気候変動の原因となる温室効果ガス削減に向けた取組とともに、熱中症リスクを低減するための取組や、救急車の適正利用等が重要だと示唆した。